遥かなる「知」平線

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2011年3月11日 東北地方太平洋沖地震

プレートテクトニクス理論でよく知られているように、太平洋プレートは、一年間に8~10㎝東へ移動し、日本海溝付近で日本列島の北半分が乗っている北米プレートの下にもぐり込んでいる。

北米プレートは、太平洋プレートからのストレスを長期間プレート境界面付近に受けつづける。そして東からの圧力に耐えられなくなった時、プレートの断層帯を破壊して巨大なエネルギーを解放する。いわゆる「海溝型地震」が起こるのである。

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河北新報社 『緊急出版 特別報道写真集 3・11大震災』より)

 

2011年3月11日(金)14時46分、宮城県牡鹿半島沖130㎞(北緯38°東経142.9°)、震源の深さ24㎞の地点で、北米プレート断層破壊が起こった。

最初の破壊は100秒続き、その50秒後に福島県沖、茨城県沖でプレート破壊が南に連動し、それぞれ100秒間続いたのだった。
南北500㎞、東西200㎞に及ぶ震源域の、200年ぶりといわれる連動型地震となった。

直後、岩手県沖の海底に設置された水圧計測器は、普通の地震であれば、僅かな水位の上昇が見られる程度の数値を示すところ、この時は12分かけて2mの高さになり、その後急速に海面が数メートルの高さになったことを示した。

波が海岸に到達した時には、10数mに達したのだった。海底の断層面が、膨大な量の海水全体を、海底の泥もろとも押し上げたのである。

北米プレート断層面が跳ね上がり、牡鹿半島沖二百数十キロの日本海溝付近に設置していた水圧計が海底が5m隆起した数値を示し、震源近くの水深約1700mの海底が約24m東側に動いた。

牡鹿半島は東南東へ5.3m、内陸部でも4m東にズレこみ、それに引っ張られて宮城県北部の観測地点で69.9㎝の沈下を観測したように、広範な地域で地盤沈下を引き起こした。
 
地震が起こって30分後、青森県から千葉県に至る太平洋沿岸をメガ津波が襲った。海面数メートルに盛り上がった波は、海へ注ぐ川を黒い濁流となって溯り、川の堤防を軽々と乗り越えた。

リアス式海岸の狭部へ入り込むや、高さ10数メートルの分厚い海水の塊となり、時速50㎞あまりの「射流」となって、港湾、町、村、住宅地、田畑、工場を破壊し、土煙を巻き上げながら、逃げる人々を車もろとも家屋の瓦礫とともに泥の海へ飲み込んでいった。

宮古田老地区では、山を駆けあがった津波の高さは、37.9mにも及び、気仙沼湾の海底は10mほどえぐられていったのである。そして、波が引いていくとき、鉄筋コンクリートのビルをなぎ倒して行ったのだった。

釜石では、水深64mの港湾の入口を、東京ドーム700個分のコンクリートで固め守っていた。その全長2キロに及ぶ高さ8m,厚さ20mの世界最大の巨大防波堤を、時速1000キロで飛ぶジャンボジェット250機分に相当する力で破壊した。

陸前高田は、海に飲み込まれるのに、第三波までで僅か5分しかかからなかった。
波は「爬行性波段」といわれる連続した20数波の津波となって海岸に押し寄せ、防潮林をなぎ倒して陸地への侵入は数キロに及んだ。宮城県「のびる海岸」には200~300の死体を打上げたという。

山田町、釜石、宮古気仙沼、南三陸、相馬、・・・多くのリアス式海岸沿いの町が壊滅し、仙台若林地区では海岸線から5㎞地点(海抜5m)まで遡上した。

世界の観測史上4番目の規模のマグニチュード9.0、宮城県栗原で最大震度7を記録し、死者・行方不明は4月9日現在、27000人を超え、日本では観測史上経験したことのない最大級の震災となった。気象庁は、この地震を「東北地方太平洋沖地震」と命名した。

新聞では、100年に一度の地震、200年に一度のプレート破壊連動型地震と報道している。
海岸から4キロ地点に、仙台市若林区荒井の沓形遺跡の水田跡がある。その水田を覆うように、海浜特有の砂が数センチの厚さで堆積している。今から2000年前の津波の痕跡を示す堆積物である。

さらに仙台平野を襲った津波は、平安時代貞観11年(869年)の津波が歴史上知られている。仙台平野の多賀城陸奥国府が置かれていた時代、当時の歴史書日本三代実録」に、地震の後に襲来した水害で、城下で1000人以上の溺死者を出したと、その大惨事が記録されているという。
 
2000年前の弥生時代、約1100年前の貞観年間、そして今回と、1000年に一度の周期で起こった巨大地震津波であった。

私たちは、この1000年に一度の津波被害を防ぐことはできなかった。しかし、私たちは、この厄災から苦難を乗り越えて立ち上がり、1000年後に再来するであろう巨大地震津波を克服できると、私たちの英知を信じようではないか。

(注)上記記事の参考とさせて頂いた資料は、読売新聞、朝日新聞産経新聞、その他報道機関が公開している情報です。が、内容に誤りや事実誤認があれば、もちろん文責は筆者にあります。